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The Association of Japan Time Management Popularization.−Since 2002年10月−
TEL:03-5366-3372[平日10:00〜17:00] FAX:03-3356-3636 E-Mail:info@jtime.or.jp 【MAP】 |
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■当協会について>当協会概要日本タイムマネジメント普及協会プロフィール個人のマネジメントスキルの向上、各種ノウハウの開発と普及、それらの結果もたらされる組織の活性化を実現することを目的として、コンサルタント、大学教授、プランナーが集まり、2002年9月に設立されたNPO。時間管理から幅広いスキル開発と実践を行う。現在、NPOとしての主な活動は、WEB上でのセミナー、情報交換会の開催、各種著作の出版、政策提言など。 設立趣旨ビジネスにも、学習にも、暮らしの中のあらゆる仕事にも、時間の使い方は関係しています。個人個人がそのスキルを高めることで、より充実した生活を送ることができ、企業や組織はさらに活性化し、成果もあがることは間違いありません。時間は貴重な資源です。タイムマネジメントの方法次第で、同じ1日の時間でも、その内容や効果には何倍もの差がつきます。物事のスピードが速く、情報量が増大している今の時代であるからこそ、タイムマネジメントの必要性はますます高まっています。 日本タイムマネジメント普及協会は、あらゆる人に、この貴重な資源を有効かつ意義あるものとして使っていただくための支援を行なう組織です。 マネジメントスキルの修得はこれまで、企業や組織の研修、あるいはビジネススクールといったごく限られた場所でしかできませんでした。 日本タイムマネジメント普及協会では、より広い層の方々がタイムマネジメントの恩恵を受けられるように、さまざまな活動を行なっています。 自宅にいながらにしてスキルを修得できるWebセミナーの実施、具体的な時間の使い方を紹介する情報交流会の開催、これらをまとめた書籍の企画・編集・刊行。日本という土壌にきちんと当てはまる新しい時代のタイムマネジメントの考え方、ノウハウを開発することも大きな目的の一つです。この活動に参加されるすべての人が、24時間365日という限られた時間から、最大限の効果と確かな自己実現を生み出すことを祈っております。 概要名称
特定非営利活動法人 日本タイムマネジメント普及協会 [英文名:The Association of Japan Time Management Popularization] 所在地
東京都新宿区新宿2-12-9 大倉ビル10F【地図】 TEL:03-5366-3372(平日10:00〜17:00) FAX:03-3356-3636 E-MAIL:info@jtime.or.jp 設立
2002年9月 活動目的
@目的(定款より抜粋) この法人は、自立的、自発的に自らのマネジメントスキルを向上させたいと希求する人たちに対し、日本の企業風土、文化にあったタイムマネジメントに関する具体的技術およびその関連情報を提供することによって、個々人の力量を向上させ、そこを出発点に企業のみならず日本経済の発展に寄与することを目的とする。 A定義(定款より抜粋) タイムマネジメントとは一般的には、時間管理と認識されているが、当法人では「仕事を効果・効率的に進めるための技術」と捉える。狭義では「仕事の進め方」であり、広義では「やる気」「ビジネスコミュニケーション」「ノウハウの活用(ナレッジマネジメント)」までをも含む。この定義に基づく技術の開発、普及を当法人は行う。 B会員のメリットと役割 @.廉価で経営等に関わるマネジメントのセミナーを受講できる。 A.廉価で経営等の情報を得ることができる。 B.タイムマネジメントの普及に尽力する。 事業内容(定款より抜粋)
@マネジメント手法及びコミュニケーションの理論・ノウハウ・技術の情報交換、研究開発を行う。 A開発された理論・ノウハウ・技術が我が国経済の発展と国民の豊かな生活を実現する目的上いかに有効であるかをメディアを通じて政策提言を行う。 B各組織、個人におけるマネジメント上の各種取り組みの研究・調査をする。 C企業経営及び組織運営に関わる財務・労務・人事・営業・その他の教育研修並びにその相談業務、及び個人の能力向上を目的に開発されたマネジメント手法及びコミュニケーションの理論・ノウハウ・技術の教育研修をe−ラーニング、セミナー等で実施する。 D組織強化、個人の能力向上にかかわる各種相談業務を実施する。 Eタイムマネジメントに関する書籍や資料の出版を行う。 Fタイムマネジメントに関連する製品及びサービスについての市場調査を行う。 G上記事業に関わる広報活動を行う。 具体的活動
@公開セミナー AWEB上でのセミナー・トレーニング B出版活動 Cノウハウ開発活動 D生産性向上のコンサルティング Eホームページでの各種広報活動 F政策提言 理事
ただ今役員の改選中です。新役員が決定しだい掲示いたします。 理事長 行本 明説 |
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